カラーギャングが解散宣言！？！？
ギャングといえば、「池袋ウェストゲートパーク」を思い出す30代前後世代が多いと思いますが、ギャングも時代の流れで、解散となったようです。
福岡少年グループ「護国一家」のメンバーや元メンバー13人が19日にグループの解散を宣言し、地域貢献活動して福岡県中央区の一部地区の落書きを消す作業を行いました。
護国一家は、１９９７年ごろに結成された、少年たちによる不良グループ。上下赤色の服がトレードマークで、長浜公園（同）に毎週土曜の夜遅くから未明にかけて騒ぐ、いわゆるカラーギャングだ。最後の「総隊長」は１７代目でした。
最近はメンバーが減り、集会も開いていなかったという。以前いた黒や緑のライバルグループはなくなり、けんか相手もいなくなったとのこと。元メンバーは「もうはやらない。」「社会に役に立つことをしたい。」「周りに迷惑をかけた。」と積極的に落書きを消したそうです。
ギャングにも時代の流れがあるんですね。
参考：朝日新聞デジタル 2017年11月21日
ロフトで人気！！！ 青森県民手帳
年末に差し掛かり、手帳買い替えの季節になりましたね。
この時期のビジネス系雑誌は、こぞって手帳術を取り上げるので、
毎回、あっ、手帳買い替えなきゃって気づきます。
ところで、都内のロフトで、全国40の県民手帳を扱っているってご存知ですか？
その中でも、青森県の県民っ腸が根強い人気を誇っています。
取り扱いを開始した2014年以降常にベスト3位以内で、15年・16年版は1位に輝いています。「さばブルー」「りんごレッド」など特産品にちなんだ豊富なカラーバリエーションに加え、スケジュール表に添えた旬の食べ物案内などが「ガイドブック代わりになる」と好評のようです。
現在販売中の１８年版は、「りんごレッド」をはじめ、特産のトウモロコシにちなんだ「だけきみイエロー」「けまめ（枝豆）グリーン」「さばブルー」「まぐろブラック」の全５色を展開。ロフトの担当者は、他県は黒と赤という場合がほとんど。１色しかない県も多いといい、「他県にはない色が女性にも受けているのでは」と話しています。
他の都道府県の手帳も気になるところです。
参考：朝日新聞デジタル 2017年11月21日
「カルティエ」六本木ヒルズ店 香取慎吾のアート作品を公開
国民的スターSMAP解散後も、人気が継続する香取慎吾さん。SMAPが個々でも活躍が目覚ましいのは、それぞれが、魅力を際立てているからだろうか。
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「カルティエ（CARTIER）」は10月28日の六本木ヒルズ店オープンに先立ち、プレス向けのお披露目会を開催した。会場では、代表的なウオッチの一つである“タンク”の100周年を記念して公開する11月26日までの期間限定ギャラリー「TANK100」の内部と、香取慎吾が“タンク”からインスピレーションを受けて制作したアート作品2点を公開した。
同ギャラリーは“タンコテーク（TANKOTHEQUE）”と名付けられた空間で、“タンク”の歴史と共に、普段はジュネーブに保管されて美術館などでしか公開されることのない、美術品的価値を持つ、過去の“タンク”などを展示する。
来場者が「カルティエ」や“タンク”の歴史を肌で感られるよう、詳細な説明書きはあえて展示していないという。また、デジタルを駆使して過去を振り返るだけではなく、“これからの「カルティエ」”も表現する。
香取慎吾が“タンク”からインスピレーションを受けて制作した絵画「時間が足りない：need more time」は、“タンク”の文字盤を顔に見立て、踊るようなタッチで描かれた。自分のタンクを見ながら構想を練ったという香取は「文字盤が顔みたいだなと思ったところからどんどん広がっていきました」とコメントした。
また、店内に配置された香取作のオブジェ「百年のfuuu.」は、バースデーケーキの形をした照明だ。ケーキに乗った20本のロウソクは10本のみに火が灯っている。これは1本のロウソクが10年を表し、“タンク”の100年を表しているという。香取は「これを見る人が息をふきかけることで、これからの100年も“タンク”に途切れることのない命が吹き込まれ、火が消えることはありません」とコメントしている。
【WWDより】
LINE Pay／1～11月の累計流通総額3000億円、月間取引件数1000万件突破
今や、ラインは私たちの生活に密着した、なくてはならないものになっている。
まだまだ今後発展の余地があり、とても楽しみだ。
LINE Payは、「LINE（ライン）」上で展開するスマホのおサイフサービス「LINE Pay」が10月末の時点で月間取引件数1000万件を突破した、と発表した。
＜LINE Payの事業活動＞
LINE Payの事業活動
この成果を達成する過程で、今年に入ってから11月までの時点で、月間流通総額550億円を記録、累計流通総額は日本円で3000億円。
「LINE Pay」は、2014年12月に日本でサービス開始されて以降、グローバルにもサービスを拡大。2017年2月には全世界1000万登録ユーザーを達成した。11月に、全世界4000万登録ユーザーを突破している。特に成長が著しいのは日本、台湾、タイの3国。
日本国内において、「LINE Pay」は3000万人以上のユーザーが登録し、現在、ゆうちょ銀行、UFJ銀行、三井住友銀行を含む48行の銀行との連携が実現している。日本のユーザーは国内ローソン全店のレジや、セブン-イレブンを中心に全国2万3000か所以上に設置されているセブン銀行ATMなどから「LINE Pay」のアカウントに残高をチャージすることができ、また、「LINE Pay」を通じて11通貨への外貨両替も可能。
台湾では、「LINE Pay」はいくつかの指標においてNo.1モバイル決済サービスとなっており、登録ユーザー数220万人、CTBC との共同ブランドカード（台湾最大級の銀行であるCTBCとのパートナー提携によって発行される）発行枚数100万枚を記録し、台湾国内において前例のない規模にまで成長。
タイにおいては、「LINE Pay」は、交通系のプリペイドカードであるRabbit Cardを提供するBSS Holdings Co., Ltd.とのパートナー提携後、Rabbit LINE Payとして生まれ変わった。国家的にキャッシュレス社会を後押ししている背景を受けて、Rabbit LINE Payはオンライン・オフラインの多様な加盟店との提携を推進することで、隔たりがなく利便性の高い決済手段の提供を目指す。
主な加盟店として、タイ国内の代表的な宅配サービスであるKerry Express、マクドナルド、その他地銀との提携が実現している。
【流通ニュースより】
【裁判にTV会議！？】ビジネス訴訟、より速く審理
現代の企業を取り巻く環境はめまぐるしい速さで進んでいます。
そんななか、そのスピードの変化に対応していないものが訴訟事件などのさいの裁判であると指摘があります。
【裁判のスピードに変革？】
企業の海外進出により国際的で複雑な法的争いが増えるなか、ビジネス関係の訴訟を専門的に扱う裁判所「ビジネス・コート」が２０２１年にも東京・中目黒に誕生するようです。
現在の霞が関の庁舎から、企業関係の訴訟や手続きを扱う知的財産高裁や東京地裁の関係部門がまとめて移転。
・テレビ会議システムを整備し、課題である迅速な審理の実現を目指すようです。
・今後当事者が海外の企業であるなど国際取引に絡んだ複雑な訴訟も一段と増えるとみられる。
・産業界では「日本の裁判所は使いにくい」とのイメージが根強い。大きな要因の一つが審理や手続きのＩＴ（情報技術）化の遅れです。
このため、最高裁が打ち出したのがビジネス・コート計画なのです。
中目黒駅近くの関東信越厚生局の庁舎跡地に、地上５階・地下１階の「東京高地裁中目黒分室（仮称）」を建設。新庁舎の着工は１９年ごろ、完成は２１年ごろを予定。
知的財産高裁のほか東京地裁の「知財部」、会社更生や株主代表訴訟などを扱う「商事部」、民事再生や破産手続きを担当する「破産再生部」がまとめて移転する。
・新庁舎には最新の映像音響機器を設置。テレビ会議システムで遠隔地の裁判所などと結び、代理人弁護士らが上京しなくても打ち合わせをできるようにすることで、争点整理や審理のスピードアップを図る。
その移転を迫られた背景には、現在の庁舎が手狭になっているという事情もあるようです。近年は離婚をめぐるトラブルや遺産相続関連の手続きが増え、家庭裁判所が扱う案件が急増。
・庁舎の使い勝手を良くするため、公認会計士など外部の専門家との連携強化や審理を迅速化する手立ての検討を進める。
テレビ電話会議が裁判に採用されることが決定し、地域的、物理的な面で裁判の迅速化が図れますね。判決のスピードは経営にも打撃を与えることが考えられるために、日本が世界と戦う上でも必須となってきそうです。
出典：2017/11/21 日本経済新聞
【通達の曖昧さが招く】完成車の検査
車といえば、一世一代！とまではいかなくてもかなり思い切った大きな買い物です。
私たちが、安心して新車を購入し運転することができるのも、プロ検査官がしっかり安全性を確かめ、保証してくれているからこそですよね。
プロの検査を信用しきっていますが、恐ろしいことが判明しました。
大手であり安心しきっていた日産自動車とＳＵＢＡＲＵ（スバル）で無資格の従業員が完成検査をしていたから、大変問題です。
【国土交通省】
国土交通省は２０日までに、検査の改善に向けて有識者を交えた検討会を設置する方針を固めた。１１月中に初会合を開く。自動車メーカーから検査の実情を聞き取り、検査員に求められる資格を、より明確にするための指針を策定することなどを検討する。
的には、完成検査の内容を定めた同省の通達の解釈について指針を設けるかどうかを議論する。
検査の運用実態を調べる国の立ち入り検査の実施方法なども含め、完成検査のあり方を幅広く話し合う見通しだ。
問題のあった２社以外の自動車メーカーからも完成検査の運用について情報を集め、議論に反映させる。
【現状】
自動車はメーカーによって製造方法が異なるため、完成検査に携わる検査員はメーカー側が独自の社内資格制度で認定し、認定の方法などを国交省に届け出ている。
同省は道路運送車両法に基づいてメーカー側に出した通達で、検査の仕方を規定。ただ、検査員については「必要な知識および技能を有する者のうちから、あらかじめ指名された者」を配置するよう「留意する」としており、資格の具体的な要件などは定めていない。
各社の制度は内容のばらつきが大きく、通達の曖昧さが今回の無資格検査を誘発する一因になったとも指摘されていたようです。メーカー独自の特徴があるにしても、一律に安全といえる水準がある方が安心ですよね。
メーカーによって安全性の質にバラつきがあるとしたら、不良品による事故があった場合に、責任の所存はメーカーに向き一気に信用力をなくすような事態も想定されます。
事前に利用者側が安心して新車を購入できるような検査の仕組みを整えてほしいですね。
出典：2017/11/21 日本経済新聞
【災害研究】東大が論文引用数で世界一
学術出版大手のエルゼビア（オランダ・アムステルダム）は２０日、地震や台風など「災害」に関する世界の研究動向をまとめたそうです。
研究の質の高さを示す引用件数が世界で最も多かった機関は東京大学で、論文総数でも中国科学院に次いで２番目だそうです。
論文総数では東北大学が３位、京都大学が４位と続いた。大地震などにたびたび見舞われる日本の研究水準の高さをうかがわせる結果となった。
２万以上の学術誌を収める同社のデータベースをもとに解析した。研究機関別の論文数や引用数については２０１２～１６年に発表された学術論文を対象に分析した。
地震や津波、洪水や台風などの自然災害のほか、福島第１原子力発電所事故など原子力事故も災害に加えた。
引用件数で東大が１位になった背景には、１１年に発生した東日本大震災の影響が大きそうだ。地震被害に加えて津波、原子力事故が重なり、こうした事例を扱った論文に世界の研究者が注目したとみられる。
論文総数が１６年で最も多かった国は米国で１２７６件、中国が１２１３件、日本が８２９件で３位だった。いずれの国も研究者の層が厚く、自然災害などの対策が課題になっているそうです。人口数からみても日本の論文数は相当なものだと思われます。
地震大国だからこそ、その研究や対策も世界から注目されており、自然災害への対策という点から日本が世界をけん引し、また他国での自然災害を防止！大勢の人の命を救うことができるかもしれません。今後地球にとって自然災害への対応策は非常に注目です。
出典：2017/11/21 日本経済新聞
【長距離運転手さんの休憩確保】予約制トラック駐車場
中日本高速道路（名古屋市）は東名高速を走る長距離トラックの運転手に計画的な休憩を促すため、事前予約制の大型車専用駐車場を愛知県豊橋市の料金所跡地に設置することになりました。
２０１８年度にも整備を始め、有効性が確認できれば他の地域にも拡大するようです。
今問題となっている。サービスエリア（ＳＡ）などの大型車の駐車スペース不足に対応することができるのでしょうか。
【対象予定者】
予約の対象となるのは、自動料金収受システム「ＥＴＣ２・０」を搭載した大型車。
長時間の休憩を取ることが多い長距離トラック運転手の利用を想定する。
【仕組み】
・専用駐車場の出入り口に無人ゲートを設置。
・インターネットで予約した上でゲートに近づくと、ＥＴＣ車載器からの信号に反応し、自動的に開く仕組みを検討している。
【現状】
ＳＡなどでは大型車の長時間駐車により、深夜を中心に駐車枠が不足。仮眠をしているケースも多いとみられ、中には１２時間以上も駐車している車もあるというので、長距離運転手さんも働きやすくなってほしいです。
この取組ができたら、確実に休めるSAができ長距離運転手の不安も少し解消できそうですね。ただ、交通渋滞などによって、指定したSAに行くのに時間がかかり休憩時間が削れることや、その逆で早くつきすぎてしまい結局普通の大型駐車場で仮眠をとるなども出てきそうですね。効果のほどはいかに。
出典：2017/11/21 日本経済新聞
プロ野球トライアウト 生保や警視庁採用担当も来場し熱視線
プロ野球の“オフの風物詩”となっている12球団合同トライアウト。今年は11月15日に広島・マツダスタジアムで開催された。選手たちに熱い視線を注いでいるのは、必ずしも「球団のスカウト」ではない。現場で熱心に声をかけているのは“第2の人生のスカウトたち”だ。テレビには映らない実像をノンフィクションライター・柳川悠二氏がレポートする。
＊ ＊ ＊
トライアウトの会場には、国内外のプロ球団や独立リーグのスカウトが集まる。だが、より熱い視線を注ぎ、精力的に動き回るのは、選手をセカンドキャリアへと向かわせる「第2の人生のスカウト」たちだ。
ソニー生命保険の新里賢は、2015年のトライアウトで元広島の塚田晃平に、昨年は元ロッテの青松敬鎔に声をかけ、入社へと導いた。新里自身もロッテの元選手で、現役引退後は一時期、同球団のスカウトを務めた経歴を持つ。新里は言う。
「会社では営業所長として、社員の採用・育成を担当しています。ヘッドハンティングの一環で、優秀な人材を探すためにここに来ました。ビジネスの世界で通用する人材がプロ野球界には多いと思っています」
この日は、塚田や青松らと総勢6人で来場した。
「勤務地が関東中心になりますから、地方を拠点とする選手には声をかけづらい。良い人材が見つかったとしても、全員を受け入れることは難しいし、他の業種を希望する選手もいる。その場合は、G.G.佐藤さん（元西武ほか）が立ち上げたアスリートのセカンドキャリアの支援団体につないで、企業を紹介しています」
一般の客席からトライアウトの様子を見守っていたのは、大手スポーツジム「ゴールドジム」の福岡地区クラブマネージャー・重松大だ。彼は選手に直接、声はかけず、ノートに名前と特徴をメモしていた。
「すでに元プロ野球選手に、ゴールドジムベースボールクラブでプレーしてもらっていますし、ジムのトレーナーとしての採用もしています。やっぱり、鍛えられた身体のトレーナーのほうが、会員の方に対する説得力がありますから。うちのような業種は、プロ野球選手に最適です」
トライアウトに参加した選手は、自分の出番が終われば各々、帰路に就く。マツダスタジアムの外では、縦縞のスーツにショールを首に巻いた若い男性が選手たちにパンフレットを配っていた。声をかけると、
「ズバリ、スカウトです」
と明快な回答。プロ野球選手を不動産販売の営業マンとして採用したいという。
「今回、初めてトライアウトに来ました。同業他社で元プロ野球選手が活躍しているケースがあるんです。ぶっちゃけ、営業職って、大事なのはガッツですよね。小さな頃からコツコツ野球をやってきて、いろんな試練に耐えてきた野球選手にはそれがある。業界のことはゆっくり覚えてもらえたらいい。不動産業はインセンティブがあって、能力に応じて年収は上がる。普通に頑張ってもらえれば、年収1000万円ぐらい余裕でいけます！」
他にもコンサルティング会社の採用担当者、大手通信会社や中堅菓子メーカーの関係者が来場していた。驚いたのは、こんな“異業種”の姿があったことだ。
出入り口にテーブルを設置し、足を止めた選手に封筒を手渡す。そこには「警視庁」の三文字。現場に来ていたのは警部補の斎田匡史だ。同庁第4機動隊では2009年、隊員の士気や団結を高める狙いで硬式野球部が創部された。
「公務員ですからチームの練習は勤務が終わってから。社会人チームのように、午前中だけ働いて午後から練習するようなことはできないし、専用グラウンドもありません。しかし、野球部を作ったからには、都市対抗なんかで結果を残したい。トライアウトの現場に来たのは、昨年に続き2回目です」
現在、同野球部には2人の元プロ野球選手が在籍し、昨年のトライアウトで声をかけた大田阿斗里（元DeNAほか）も、現在、研修中でいずれ加わる予定だという。
◆野球には戻るな
自身も巨人の元選手で、プロ野球選手のセカンドキャリアを支援する日本リアライズ（プロフェッショナル・セカンドキャリア・サポート事業部）でアスリート支援を行っている川口寛人は、NPBから戦力外選手のリストを受け取り、個別に声をかけていく。選手の意向を聞き、20社以上ある協力企業から各選手に適した企業を紹介していく。これまで20選手以上を一般企業へと送り込んだ。
「毎年120～130人の選手が戦力外となりますが、一般企業への就職を希望するのは約1割です。野球界の仕事は単年契約も多く、福利厚生の有無を含めて、不安定です。いつまたクビを切られるかわからない。私は一般企業への就職を希望する選手の割合を増やしていきたいという強い思いがあります」
元甲子園のアイドルで、宮崎の都城高校から南海にドラフト1位入団（1985年）した田口竜二（白寿生科学研究所総務部人材開拓課長）は、プロ野球選手の心情に寄り添ったセカンドキャリア支援を行っている。
「戦力外通告を受け、進路に悩んでいる選手がいたら、球団関係者を通じて連絡が来ます。会ってまず確認するのが『野球への未練』です。社会人野球であれ、軟式野球であれ、現役を続けたいというのであれば、残念ですがお手伝い程度しかできない。それはファーストキャリアにまだ続きがあると思っているということですから。私が支援するのはあくまでセカンドキャリアです」
プロ野球選手は、幼い頃から野球漬けの日々を送っており、社会経験のない選手が多数を占める。
「だからこそ、戦力外となった選手は不安を抱える。“俺は野球以外、何もできないんじゃないか”とネガティブ思考に陥ると、野球に関連する仕事にしか就くことができない。間違った選択とは言いませんが、そこから真の成功が得られるかといったら……」
実は今回、積極的に元プロ野球選手を採用していると聞いた企業に取材を申し込んだところ、苦笑交じりにこんな回答が返ってきた。
「確かに以前は、実験的に採用していました。しかし、採った全員が野球の世界に帰っていきました。現在は採用を見合わせています」
プロ野球での競争に敗れた選手が、夢の世界への未練を断ち切れないままでいれば、不幸な結果が生まれることもあるだろう。「第2の人生のスカウト」たちは、彼らの心強いサポーターになろうとしている。
（文中敬称略）
※週刊ポスト2017年12月1日号
【参考】
BLOGOS 17.11.21
http://blogos.com/article/260333/
